病院経営

病院経営

新型コロナ感染症拡大によって影響を受けた病院様向け経営改善コンサルティングのご提案です。
コロナ禍によって患者の受診控えが進んだ結果、受療行動が大きく変化し、集患や単価向上の増患策が奏功し難い今、病院が優先して取組むべきテーマは筋肉質経営への転換と考えております。

病院経営におけるコロナ禍の影響

新型コロナウイルス感染拡大により病院経営は大変厳しい状況に直面しており、日本病院会ほかによる「新型コロナウイルス感染拡大による病院経営状況の調査(2020年度第4四半期「概要版」)」(※)に拠れば、コロナ患者の受入の有無に拘らず、多くの病院で入院患者数、外来患者数、救急受入件数が減少し、2020年度医業収益(除・支援金等)は、2019年度対比で4.3%の減収、医業利益率もマイナス6.1%となりました。

更に2020年度の医業費用は2019年度とほぼ同水準であったものの、全体費用のおよそ5割を占める給与費が0.7%増加となり、コロナ禍による人材確保や人員配置の困難さを表すものとして、前述の収益力の低下と並び、人件費負担は病院経営に深刻な影を落としています。

今後コロナ感染は、ワクチン接種の拡大や治療薬の開発、医療提供体制の見直し等が進む一方で、新たな変異ウイルスの発生も懸念されることから、完全収束までの道のりは依然不透明な状況が続くものと思われ、診療現場では受療行動や収益環境がコロナ以前の水準までの回復することが容易でないことは想像に難くありません。一方で感染状況が一定程度に落ち着けば、これまで経営の支えとなっていた公的な支援金や慰労金の支給打ち切りも予想されるため、病院経営の収益環境は一層厳しさを増すことも併せて懸念されます。

(※)新型コロナウイルス感染拡大による病院経営状況の調査(2020年度第4四半期)-〔概要版〕- (ajha.or.jp)

患者数減少の背景

このようにコロナ禍によって医業収益が減少した病院が多く存在する中で、対策を打つに当たり取り組むべきはコロナ禍による患者減少の要因分析です。自院において受診を控えた個々の患者の症状と受診状況を「重症度」と「緊急度」の2軸で分類することによって、減少の背景・要因がより鮮明に浮き彫りになります。

具体的には、最も患者数の減少が顕著なのは重症度が低い症状であり、次に減少したのは腹痛、頭痛、発熱などであっても緊急性が低い症状の患者群であることが分かります。コロナ禍で不要不急の外出を控えるよう行動自粛が強く求められた中、病院待合室など混雑した空間での感染リスクが懸念されたこともあり、軽症患者を中心に受診を控えた患者が増加したものと思われます。また、重症度が高い場合であっても緊急度は必ずしも高くはない癌や整形の予定手術や健診などを先送りするケースも少なくないと思われます。

そして、今般のコロナ禍に拘らず、患者数減少に関する構造的な背景として、高齢化の進展や若年層人口の減少が挙げられます。これには病診連携の促進など近年の医療政策が奏功したことも相俟って、従来より病院の外来患者数は2025年頃がピークを迎えるものと分析、予測されていましたが、コロナ禍によって外来患者数の減少ペースに拍車がかかり、想定のピークよりも前倒しの傾向が加速化したとの見方もあります。

全国では既にピークを過ぎている地域もありますが、都市部を中心にコロナ禍で軽症患者の受診行動が変化したことは、外来患者数のピークが2025年より前倒しの動きに転化している可能性が高いと言えます。

今取組むべき筋肉質経営への転換

病院経営には、様々な特殊性や専門性が関わり、個別の医療機関によっても抱える事情は異なりますが、超高齢化の進展に伴う患者の減少や働く手の不足、医療財政の逼迫による収益環境の悪化、そして感染症対応も含め、取り巻く環境は年々厳しくなっており、難化の一途を辿る経営課題に向き合う日々が続いております。

しかし、病院経営とは何かを改めて考えてみると、ますは診療圏という自院のマーケット動向を徹底的に分析し、急性期、回復期、慢性期といったステージでどの機能を担うのかといった戦略構築から始まり、実行するための病院施設、医療機器、専門人材、資金を調達します。そして、戦略実現に向けた集患マーケティングと組織マネジメントを行い、日々PDCAを確実に回しながら生産性を向上させ、生み出したキャッシュを人材や設備に再投資するという基本的な流れは、いつの時代でも変わりはなく、一般企業でも同じ考え方です。

たしかに、何十年も事業体を経営していれば、今般のコロナ禍や突発的な事故や事件等、ある日突然予期せぬ事態に巻き込まれることもありますが、多くの環境変化は、普段からの備えとしてリスクを織り込んだ経営姿勢を保持していれば予測・想定できることも少なくなく、微細な兆候の段階で回避できる難局も少なくありません。

今回のコロナ禍で患者の受診控えが進んだことで収益減少が進み、集患など増収策で巻き返しを図ろうとしている医療機関もあろうかと思いますが、この機会こそ、カツカツの経営状態から脱して多少の減収にも耐えうるべく、前述の病院経営の基本に立ち返り、戦略・組織・人材に一貫性を持たせた経営体質、すなわち筋肉質経営への転換を図ることが必要です。

弊社では、「筋肉質経営で地域No.1を目指すプログラム」を提案しておりますが、多くの医療法人様から反響を呼び、コロナ禍の落ち着きと共にプログラムを導入する病院様が増えております。下図の通り、本プログラムは戦略策定のフェーズと戦略実現に向けた施策実行フェーズに分かれており、クライアントの実情に応じて、実行可能かつ最適な経営改善のメソッドを採用しますので、無理なく進められる形となっております。

本プログラムの導入する経営効果としては、主に次の3点となります。
➀将来の病院像と価値観を職員と共有し、スタッフの自立行動を促す効果があります。
➁キャッシュフローの改善、生産性の向上をもたらし、病院の収益力が強化されます。
➂職員のモチベーションが向上し、人材の確保と定着が促進されます。

また、弊社のコンサルティングサービスの特長して、次の3点が挙げられます。
✔ 常にお客様に寄り添い、実行可能且つ最適な改善手法をご提案します。
✔ 豊富な指導実績と広範囲の知見を持ち、総合的見地でのワンストップ対応が可能です。
✔ 成果・品質・価格面で費用対効果の優位性を発揮します。

ぜひ、この機会に本プログラムの導入をご検討頂き、筋肉質経営で新時代を生き抜く地域No.1病院づくりに取組むことをお勧めします。

また、筋肉質経営への転換を進めるうえで重要な収益性を高める3つの施策の展開について、下記リンクから詳細をご覧ください。これらは主に経営の守りを強化する施策ですが、攻めの改善策が奏功しにくい環境である今でこそ集中的に推し進めるべきテーマであると言えます。



尚、弊社の病院経営コンサルティングサービス及び諸条件は以下のページをご参照ください。